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巨大地震の巣窟「南海トラフ」

日本は世界有数の地震大国ですが、なかでも差し迫った脅威として耳にすることが多い「南海トラフ」という言葉。正しく恐れるためには、まず日本を取り巻く環境を知る必要があります。

日本周辺には４つのプレート（ユーラシアプレート、北米プレート、太平洋プレート、フィリピン海プレート）が密集しています。フィリピン海プレートは、ユーラシアプレートの方向に進んでいて、最後はユーラシアプレートの下に沈み込んでいきます。この2枚のプレートの境界線は、海底を走る細長い溝になっています。

この東海地方から紀伊半島、四国にかけての南方沖約100kmをほぼ東西に走る、海底にある長さ700kmの細長い溝が「南海トラフ」と呼ばれているものです（トラフ、とは海底地形のうち細長い凹地のことを意味します）。

海のプレート（フィリピン海プレート）が沈み込んでいくとき、同時に陸のプレート（ユーラシアプレート）は引きずり込まれ、少しずつ「ひずみ」を蓄積していきます。そして限界点に達すると、陸のプレートは「ひずみ」を解放して、一気に元の状態に戻ろうとします。この跳ね返りはプレート間の境界で大規模な破壊を起こし、それが大地震として私たちに伝わるのです。

このタイプの地震は海底で起こるため「海溝型地震」と呼ばれます。M8クラス以上の巨大地震になることが多く、広範囲にわたって被害をもたらし、大津波が発生しやすいのが特徴。東日本大震災を起こした2011年の東北地方太平洋沖地震も、この海溝型地震でした。

複数の震源域が同時多発的に揺れる恐怖

南海トラフが走るエリアは、「東海」「東南海」「南海」という３つの震源域に分けられています（さらに西側に広がる日向灘までを含める説も）。この複数の震源域は、短期間のうちに連動する形で過去に何度も大地震を起こしていることから、今後も大震災の引き金になるものとして危険視されています。この一連の大地震こそが、総称して「南海トラフ地震」と呼ばれている天災の正体です。

なお南海トラフ地震の発生パターンは毎回大きく異なり、東海・東南海・南海すべての震源域で同時に発生したこともあれば、数年の時間差で次々と揺れたこともありました。そのため、震源域を個別に見るのではなく、南海トラフは連動しながら一体となって揺れるものとして考えるのが一般的です。

つぎの大地震は、待ったなしの秒読み段階

静岡県の駿河湾から、四国最南端の足摺岬の沖合に広がる南海トラフでは、過去に100〜150年の周期でM8.0〜8.7規模の巨大地震が繰り返し起こってきました。このことから、前回の南海トラフ地震（1944年の昭和東南海地震および1946年の昭和南海地震）が発生してから70年以上が経過した現在、つぎの南海トラフ地震は目前にまで差し迫っていると警鐘が鳴らされているのです。

政府の地震調査委員会は、M8.0〜9.0の巨大地震が今後30年以内に「70〜80％」の確率で発生すると予測していて、その被害は、四国や近畿、東海などの広域に及び、東日本大震災を大きく上回ると想定しています。

一方で、2011年に東北地方太平洋沖地震が発生したことは、わずか数百年のデータから地震の規則性を見出し、次に起こる地震・津波の発生時期・規模を想定することの難しさを示す教訓となりました。

また過去に南海トラフ地震が発生した地域で、地層中の津波堆積物を調査したところ、歴史上の記録をはるかに上回る巨大地震が有史以前に発生していたことを示唆する証拠が見つかっています。このことからも、やはり人類史上に残っている記録だけを頼りに災害の発生時期・規模を予測するのは難しいとされています。

死者23万人、避難者880万人、全壊家屋209万棟の衝撃

令和元年、政府は南海トラフで起きることが予想される「最大級」の地震をベースに、被害想定を再計算し公表しました。内閣府のデータによると最悪の場合、全国でおよそ23万1,000人が死亡し、揺れや火災、津波などで約209万棟の建物が全壊もしくは焼失すると推計されています（うち地盤の液状化によって全壊する家屋は11〜13万棟）。

さらに発災直後のインフラ被害想定は約2930万世帯での停電、断水によって約3570万人が上水道を、約3460万人が下水道を利用できなくなり、約180万世帯でガスの供給が停止。さらに家庭内備蓄や被災都府県・市町村の公的備蓄だけでは食料が不足することも想定されていて、その不足量は発災後3日間の合計で最大約 2,100 万食とされています。

発災直後の帰宅困難者は中京圏で約410万人、近畿圏で約660万人と予測。断水の影響から、1週間後には約880万人の避難者が発生し、避難所での生活を余儀なくされる避難者は約460万人にまでのぼるとされています。

まとめ：命と暮らしを守るためにできること

被害想定と同時に、政府は建物の耐震化や家具等の転落・落下防止対策を進めることで、死者数は60〜80%減らせるとしています。また津波に対して発災後すぐに全員が避難することや、電気火災の発生を抑制する感揺ブレーカーを設置することも、想定死者数を大幅に減少させる有効な手段として期待されています。

先述のとおり、南海トラフ地震では数千万世帯がインフラ被害を受け、数百万人が避難者としてサポートを必要とする状況に陥ります。道路がひどく損傷すれば、遠地からの支援物資などが遅延・縮小せざるを得ない状況も想定されます。地震・津波を生き抜き、さらに災害後も生活を続けていくためには、各家庭や職場での防災対策、防災備蓄を充実させることが欠かせません。

南海トラフ地震は「いつか起こるかもしれない」のではなく「いま起きてもおかしくない」大災害です。今あなたが防災のために起こすアクションは、未来のあなたや、あなたの大切な人を守ることに直結します。天災は、起こってしまってからは備えられません。大切な命と、暮らしを守るための行動を、今すぐ起こしましょう。

執筆・監修：D.Sata／SAIBOU PARK／防災士

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